全国の土地情報が毎日自動更新
土地BANKなら...
見せたい情報を瞬時に表示
物件価格・小学校区・ハザードなどを
MAPツールに表示
土地なし客を逃さない
土地を持たないお客様にも
「労力ゼロ」で情報を提供可能
営業マンが欲しい
全ての機能を搭載
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最新データをまいにち収集
大手不動産ポータルサイト・不動産協会系サイトの情報を自動収集
充実の周辺環境情報
ワンクリックで営業に必要な情報が一目瞭然。
新人営業マンでも、ベテラン営業マン並みのスピードでお客様にプレゼンが可能です。
災害情報もカバー
河川浸水想定から津波、土砂災害、活断層位置まで、知っておきたい災害情報を網羅しました。
わかりやすい画面
一目瞭然のアイコン表示や、見たい情報だけを表示できます。
お客様も見て納得しやすく、説得力のある営業ができます。
スムーズな情報共有
スタッフ同士の情報共有が地図上で可能。
営業マンが各自が収集してきた情報を、会社の財産として蓄積し活用できます。
営業便利ツール
実際の距離や交通手段ごとの移動時間がすぐわかる測量ツール。
また、坪単価や金利計算のための計算ツールは営業マンの強い味方です。
利用者の声
かほく市 住宅会社様
土地なしの方に対して、土地を探し、提案、契約までの流れが、肌感覚で2~3ヶ月速く進んでいる。
金沢市 住宅会社様
土地情報をわざわざ不動産会社に聞かなくて良くなった。スムーズに土地探しが出来る。新着情報が分かり易い。
金沢市 不動産会社様
公図を確認を別サイトや法務局でしなくてよくなった。使い慣れているGoogleMap(土地バンク画面)上で出来るので、その物件だけでなく周りの情報も一緒に確認できるところが便利。 土地の査定を経験でなんとなくでやっていて、損することが何度かあった。土地バンクで相場感を調べることが出来るので、取引しやすくなった。
河北郡 住宅会社様
土地探しをするときに、大手のポータルサイトを見比べて探していたが、土地バンクは1つの管理画面内で見れるからあっち見て、こっち見てしなくてよくなったためとても便利!
白山市 住宅会社様
突然電話で某サイトでみた○○の土地ってどうですか?とざっくりな質問が来ることがあり、調べるのに時間がかかっていた。土地バンクがあれば、電話しながら操作ができ、様々なポータルサイト情報が一括で見れるため時短になる!
よくある質問
- 料金について知りたいです。
- 土地バンクは、ブラウザ上で動作するクラウドサービスであり、利用者数に応じた料金体系となります。詳細はご面談にてお伝えさせていただきます。
- 会社の規模が小さくても使えますか?
- ご利用可能です。1~2人の小規模の設計事務所や法人化していない個人事業主の仲介会社などでも利用実績(現在も利用しています)があります。
- 地方でも使えますか?
- ご利用可能です。土地バンクは、全国対応となっています。お客様のニーズに合わせた検索及びサービス展開が可能でございます。
- 宅建免許がなくても使えますか?
- ご利用可能です。IDがあれば誰でも使えます。
- ITに苦手意識がありますが、使えますでしょうか?
- 複雑なシステムなどは無く、GoogleMaps上でON・OFFのスイッチ切り替えでご利用頂けるため、視覚的にわかりやすい仕組みになっております。ご不安な方は初回にオンボーディングで研修も組めるオプションもございますのでご安心ください。
- スマホでも利用できますか?
- ご利用可能です。インターネットに接続が出来ればあらゆる端末でご利用可能です。会社ではPC、外出先ではタブレットやスマホなど使い分けをして利用することも可能です。
- 対応しているブラウザは制限がありますでしょうか?
- 基本的に運用会社のサポートが実施されているブラウザはサポートされております。例えば、GoogleChrom、MicrosoftEdge、Firefox、Opera、Safariなどの主要ブラウザは対応しております。
- 過去の物件情報も見れますでしょうか?
- 見れます。独自のデータで不動産情報を過去3年以上を蓄積しており、現在流通していなくても、相場を過去の傾向から推測することが可能です。現実感のある情報検索や情報提供が可能でございます。
- 想定される利用シーンを具体的に知りたいです。
- 営業商談時です。土地バンクは営業支援ツールであり、あくまで利用者の主体者は不動産・住宅会社様です。自分たちに主導権を持ちながら、新人でもベテランでも、土地を始めとした不動産の営業ができ、お客様へ高い品質のサービスを提供することが可能でございます。より詳細になりますと、下記のような効果が期待できます。住宅会社様では、土地探しの工数が削減され、上物の設計・プランなどの時間に割く時間が増加、営業のリードタイム削減が可能となります。不動産会社様では、競合他社の物件情報の調査時間が不要、自社物件を登録でき、比較しながら情報管理ができる他、情報を保有している事を売主にアピール出来るため、媒介獲得率を高めることが可能でございます。